市町村名や病院名で検索し、結果を押すと、その地域(と病院)が下の各分析の都道府県・二次医療圏・注目病院の欄に入ります。
都道府県・二次医療圏・病院名キーワードのいずれか(組み合わせ可)で病院を絞り込みます。病床規模は任意。在棟患者延べ数(年間)を、許可病床数×365で割った病床稼働率を病院別に比較します。病床機能区分を指定すると、その機能の病棟分のみで集計します。
都道府県・二次医療圏・病院名キーワードのいずれか(組み合わせ可)で病院を絞り込みます。病床規模は任意。新規入棟患者数(年間)に占める「予定入院の患者・院内の他病棟からの転棟患者」の割合を予定入院割合とし、残りを緊急入院割合(代替指標)として病院別に比較します(「予定入院の患者」と「院内の他病棟からの転棟患者」は病床機能報告上1つの項目のため分離できません)。病床機能区分を指定すると、その機能の病棟分のみで集計します。
1病院の施設基準の届出を、比較群(県内の同規模・同じ二次医療圏・主な入院料が同じ全国の病院)と比べます。分類別の届出数、比較群の多くが届け出ているのに当院に無い届出、当院に特徴的な届出、届出の一覧(表)を分けて表示します。
都道府県(必須)と二次医療圏(任意)の病院について、入院料ごとの病床数を地図に描きます。入院料のグループをチェックすると(複数可)、その病床だけにします。名前の一部(例: 急性期一般入院料1)でも絞れます。病床数は病床機能報告(病棟票)の値で、厚生局の最新の届出(入院料・管理料の名前)を病院ごとに添えます。
入院料のグループ(複数選べます。選ばなければすべて)
1病院の差額ベッド(区分・金額ごとの病床数)、初診・再診時の選定療養費、180日超の入院、時間外診察・予約診察・歯科等のすべての報告項目を、比較群(県内の同規模・同じ二次医療圏・主な入院料が同じ全国の病院)の中央値・範囲・順位と項目・内訳ごとに比べます。項目を指定すると、その項目の比較群内の順位と内訳も表示します。
施設基準の名称(の一部)を入れると、その届出をしている地域の病院と割合(地域・都道府県・全国)を示します。空欄なら入院料(病棟の種類)ごとの届出病院数です。カンマ区切りで複数、空白区切りで「すべてを含む」(例: 地域包括ケア, 回復期リハ / 総合入院体制加算)。
地域の病院の差額ベッド(費用徴収病床の割合・最高額)と、初診・再診時の選定療養費(紹介状なしの大病院受診等)を比べます。項目を指定すると、時間外診察・予約診察・回数を超える診療(リハビリ等)・180日超の入院・多焦点眼内レンズ・歯科(金属床総義歯・前歯部の金合金等)など、どの項目でも病院ごとの金額と内訳を比べます。
地域の病院の施設基準の新規届出・失効を、届出名称ごとに集計します。受理番号が変わった再届出(入院料の区分の変更等)は、失効と新規の両方に出ます。
DPC評価分科会公表データによる、地域内の病院別の再入院率を比較します。再入院率は退院支援・外来フォロー体制等の質を示唆しうる一方、重症・慢性疾患患者(化学療法や血液透析での計画的な再入院等)が多い病院では構造的に高くなりやすく、一概に低いほど良いとは言えません。
DPC評価分科会公表データによる、地域内の病院別の在宅復帰率(退院先が家庭である割合)を比較します。地域包括ケア病棟・回復期リハビリテーション病棟等の施設基準でも用いられる代表的な質指標ですが、重症患者・終末期患者の受け入れが多い病院では構造的に低くなりやすく、一概に高いほど良いとは言えません。
DPC評価分科会公表データによる、広域抗菌薬(カルバペネム系)の使用状況を、AUD(Antimicrobial Use Density)×DOT(Days of Therapy)の散布図(病院1件=1点)で比較し、地域内での位置づけが分かるようにします。値が低いほど広域抗菌薬への依存度が低い(抗菌薬適正使用が進んでいる可能性がある)指標ですが、重症患者対応が多い病院では相対的に高くなる傾向もあり、一概に低いほど良いとは言えません。
外来機能報告(厚労省オープンデータ)による、地域内の医療機関別の紹介率×逆紹介率を散布図(医療機関1件=1点)で比較します。地域医療支援病院・紹介受診重点医療機関の施設基準等でも用いられる指標で、紹介率が低い機関は地域のかかりつけ機能を、紹介率・逆紹介率がともに高い機関は紹介患者を受け止めて地域に戻す連携のハブ機能を果たしている可能性があります。
外来機能報告(厚労省オープンデータ)による、地域内の医療機関について、紹介受診重点医療機関の選定基準(基準A: 初診の重点外来割合40%以上 かつ 再診の重点外来割合25%以上/基準B: 基準Aに該当しない場合の参考値として紹介率50%以上 かつ 逆紹介率40%以上)への該当状況を確認します。実際の選定は都道府県の地域医療構想調整会議での協議によるため、この結果は選定を保証するものではない一次スクリーニングです。
病床機能報告での自己申告区分(高度急性期+急性期病床の比率)と、外来機能報告での実態(初診の外来のうち重点外来の割合)を比較し、申告と外来での実態の乖離が大きい医療機関を特定します(「病床機能の申告と実態の乖離分析」の外来版。あちらはDPCデータの在院日数・手術有無から見た実態を使いますが、こちらは外来機能報告の重点外来割合を使います)。
外来機能報告(厚労省オープンデータ)による、地域内の医療機関について、紹介受診重点外来のうち外来化学療法×外来放射線治療の算定件数(年間延べ件数、初診+再診合算)を散布図(医療機関1件=1点)で比較します。悪性腫瘍手術(外来)の件数はテキスト詳細に表示します。件数は紹介受診重点外来のうちの算定件数であり、外来がん診療全体を完全に網羅した件数ではない点にご留意ください。
指定した医療機関について、病床機能報告の許可病床数が近い医療機関を全国の他の二次医療圏から探し、外来化学療法×外来放射線治療の算定件数(年間延べ件数)を比較します。同一地域内の比較(上の「外来がん診療機能の比較」)と異なり、件数の多寡が地域特性ではなく医療機関自身の規模・提供体制による可能性があるかを見るための分析です。
都道府県・二次医療圏・病院名キーワードのいずれか(組み合わせ可)で病院を絞り込みます。病床規模・入院料区分は任意。
比較する職種(複数選択可)
都道府県・二次医療圏・病院名キーワードのいずれか(組み合わせ可)で病院を絞り込みます。病床規模は任意。選んだ2職種の許可病床100床あたりの人数を、横軸(1つ目)・縦軸(2つ目)にとって病院ごとに比べます。点線は該当病院の中央値です。職員数は施設票の常勤+非常勤の単純合算(常勤換算ではない)で、医師・看護師が0人と報告された病院は未記入とみなして除きます。
比べる職種を2つ選んでください(3つ目を選ぶと、先に選んだものが外れます。先に選んだ職種が横軸)
都道府県・二次医療圏・病院名キーワードのいずれか(組み合わせ可)で病院を絞り込みます。病床規模は任意。手術室配置分の看護師1人あたり、および施設全体の臨床工学技士1人あたりの年間手術件数を比較します(臨床工学技士は手術室配置分としてほぼ報告されないため、看護師のみ施設票の手術室の内訳を使用)。
都道府県・二次医療圏・病院名キーワードのいずれか(組み合わせ可)で病院を絞り込みます。病床規模は任意。医師・看護師1人あたりの年間救急車受入件数を比較します。
都道府県・二次医療圏・病院名キーワードのいずれか(組み合わせ可)で病院を絞り込みます。病床規模は任意。リハビリ実施率×平均リハ単位数(1患者1日あたり)から算出した1日あたり合計単位数を、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士(療法士)の人数で割った単位数を病院別に比較します(1日あたり患者数は在棟患者延べ数(年間)÷365を使用)。療法士数は常勤+非常勤の実人数合算(常勤換算ではない)のため、絶対値ではなく病院間の相対比較の目安としてご覧ください。
都道府県・二次医療圏・病院名キーワードのいずれか(組み合わせ可)で病院を絞り込みます。病床規模は任意。退院調整部門に勤務する指定職種の職員数(専従+専任)を、病床あたり・実患者数あたり・延べ患者数あたりのいずれかの基準で病院別に比較します。
都道府県・二次医療圏・病院名キーワードのいずれか(組み合わせ可)で病院を絞り込みます。病床規模は任意。許可病床数100床あたりの職員数で、病棟職員・手術室・外来部門・その他の部門の配置を比較し、選択した部門の100床あたり職員数が多い順に並べます(対象は看護師・准看護師・看護補助者・助産師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・薬剤師・臨床工学技士・管理栄養士・救急救命士の11職種)。病棟職員は病棟票の直接値、手術室・外来部門・その他の部門は施設票の値です。結果には、病棟職員数と「施設全体職員数−手術室−外来部門−その他の部門」の推計値との差の検証も表示します。
都道府県・二次医療圏・病院名キーワードのいずれか(組み合わせ可)で病院を絞り込みます。病床規模は任意。選択した医療機器の保有台数(施設票)を病院別に比較します。
選択した医療機器の保有台数を、都道府県または二次医療圏単位で合算して比較します(地域内の全病院分を合算)。
外来機能報告(厚労省オープンデータ)の機器台数と外来での撮影件数(患者延べ数、初診+再診)から、地域内の医療機関別に1台あたりの年間外来撮影件数を比較します。全国の医療機関の中での位置(下位25%・中位・上位25%)で色分けします。入院中の撮影は含まれないため、入院での利用が多い病院では低めに出ます。
指定した病院の1台あたり外来撮影件数を、許可病床数が近い全国の病院と比較します。同規模病院の中での位置(パーセンタイル)に加えて、その機器の保有率・保有台数の中央値も表示するので、台数が多すぎないか・少なすぎないかの目安になります。同名の医療機関がある場合は「井上病院(兵庫県)」のように都道府県を付けて入力してください。
全国のDPC症例数を、市区町村の年齢構成と患者調査の年齢別の入院受療率で配り直して、市区町村ごとの「DPC病院に入院する患者」の年間の推計数を出します。二次医療圏ごとの推計と医療圏内の病院の実績を比べた自給率、病院ごとの推計に対するシェアも示します。MDCで選ぶと予定入院・緊急入院・救急車搬送に分けて見られます(DPC6桁・手術の有無で絞ったときは内訳が公表されていないため全体のみ)。DPC6桁・MDCとも「手術あり/手術なし」で絞り込めます(例: 040040 肺の悪性腫瘍の手術あり)。手術(K コードか名称)を入れると、電子点数表でその手術を含む DPC の手術区分の患者に絞ります(ほかの手術と同じ区分にまとめられている分も含むため、やや多めに出ます)。地図を拡大すると町丁目単位になります。都道府県ごとの初回は、病院と医療圏の対応付けと地図の準備に20秒ほどかかります。
47都道府県すべてについて、人口10万人あたりのMDC別推計患者数(二次医療圏単位のDPC症例数を都道府県人口で正規化したもの)を日本地図上で色分け表示します。絞り込みは不要で、押すとすぐ全国分が表示されます。
47都道府県すべてについて、許可病床数合計・医療機関数・病床機能別(高度急性期/急性期/回復期/慢性期)の構成比のいずれかを日本地図上で色分け表示します(地域競合分析で見ている指標の都道府県版)。絞り込みは不要で、押すとすぐ全国分が表示されます。
外来機能報告(厚労省オープンデータ)による、47都道府県すべての高額医療機器・設備の保有台数を日本地図上で色分け表示します(外来版の地域競合分析)。都道府県を指定すると、その都道府県内の二次医療圏別ランキング棒グラフに切り替わります(より細かい地域粒度で見たい場合)。
患者調査(令和5年、二次医療圏編)から、二次医療圏の住民がどこの医療圏の病院に入院しているか(流出先)と、圏内の病院の入院患者がどこに住んでいるか(流入元)を示します。流入・流出患者割合は公式値、内訳は100人単位で丸められた推計値からの計算です。
傷病大分類ごとに、住民の入院患者数と圏内の病院の入院患者数を比べ、純流出入(圏内比)を示します。療養・精神を含む全病床が対象です。100人単位の丸めがあるため、小さな医療圏では判断できない傷病が多くなります(都道府県名を入れると都道府県全体)。
二次医療圏について、MDC(主要診断群)ごとに、住民のDPC症例数(患者の住所地ベース)と圏内の病院のDPC症例数を比べ、圏内比(圏内の病院の件数÷住民の件数)からMDC別の流出・流入の大きさを示します。実際の件数どうしの比較ですが、行き先・出どころは分かりません(差し引きのみ)。
圏内の病院の入院患者を、病院の開設者別または病床規模別に、圏内の住民・圏外(県内)・県外の住民に分けて示し、圏外からの患者をどの種類の病院が受け入れているかを見ます。
都道府県の住民がどの都道府県で受診しているか(流出先)と、都道府県の医療機関にどこから来ているか(流入元)を、入院・外来別に示します(都道府県編 第1〜3表)。全都道府県の純流出入(医療機関の患者÷住民の患者)も比べます。
NDBオープンデータの手術件数(医療機関の所在地ベース)を、住民数から見込まれる件数(全国の年齢区分別の実施率×圏内人口を、県全体の実施水準で補正した「県内基準」)と比べ、二次医療圏の住民の手術が圏内で行われているかを手術ごとに推計します。圏内実施比が低い手術は圏外への流出、高い手術は圏外からの流入の可能性があります。行き先は分からず、受療自体が少ない可能性とは区別できません。
1つの手術について、都道府県内の二次医療圏ごとの圏内実施比(県内基準)を比べます。比率が低い医療圏から高い医療圏へ患者が流れている可能性があります。都道府県全体の全国比は、県外との流出入または県全体の診療傾向の違いの目安になります。
DPC退院患者調査の「疾患別手術別集計」と電子点数表(手術区分とKコードの対応)から、指定した手術を行っている病院と件数を示します。NDBの流出入の推計で患者が集まっている医療圏の、どの病院に集まっているかの確認に使えます。都道府県・二次医療圏を省略すると全国です。1病院・1区分あたり10件未満は非公表のため表示されません。
患者調査の年齢区分別の入院患者数(住民)と二次医療圏の人口から入院受療率を求め、将来推計人口にかけて2030・2035・2040年の入院患者数(1日あたり、療養・精神を含む全病床)を推計します。全国の受療率を当てはめた場合とも比べ、必要病床数の目安(一般・療養、病床利用率で割り戻し)を病床機能報告の許可病床数と比べます。
都道府県の傷病大分類×年齢区分別の受療率(都道府県編 第40表)を二次医療圏(または都道府県)の将来推計人口にかけ、傷病ごとの2030・2035・2040年の患者数(1日あたり)を推計します。入院は二次医療圏の住民の入院患者数に合わせて補正します。「受療率の変化を反映」をオンにすると、全国の受療率の年次推移(全国編 第4表・第5表、令和2年を除く)の傾きが続くと仮定し、受療率一定の場合と並べて示します。
圏内の病院の傷病別の平均在院日数を全国・都道府県と比べ、全国並みの在院日数になった場合に何床分の病床が空くかの目安を示します(療養・精神を含む全病床)。
圏内の病院の入院患者のうち「受け入れ条件が整えば退院可能」な患者の割合と人数を、病床の種類別(一般・療養・精神)に示し、県内の他の医療圏・都道府県・全国と比べます。退院先(介護施設・在宅)の受け皿の議論に使えます。
都道府県の病院の退院患者(9月)を、退院後の行き先(家庭・転院・介護施設・死亡等)または入院前の場所に分け、全国・他の都道府県と比べます。在院期間別(退院後)・手術の有無別(入院前)の構成と、二次医療圏外の割合も示します。二次医療圏名を入れると、その都道府県全体で表示します。
紹介の状況・来院時の状況(救急車)・入院期間・再入院・術前術後の在院日数・総患者数を、47都道府県と全国で比べます。術前・術後の在院日数と総患者数は傷病を指定できます(例: 循環器、悪性新生物、糖尿病。空欄なら総数、総患者数は循環器系)。
※このハイライトは、既にグラフに表示されている病院を目立たせるだけです。上位N件の表示から漏れている病院を確実に表示させたい場合は、左側の各分析にある「注目病院」欄に病院名を入力してください。
ここに結果が表示されます。